エンジニア採用を成功させる手法・サービスを紹介
採用活動でも特に難易度が高いのがエンジニアの採用です。
全体的に人手不足ですが、エンジニアはその中でも非常に採用が難しい職種です。
エンジニア採用は、様々なアプローチ方法があり、採用したい人材に合わせて使い分けることが重要です。
今回は、エンジニア採用を成功させるための手法やサービスを紹介します。
エンジニア採用サービスとは？
エンジニア採用サービスとは、エンジニアの求職者に向けて応募獲得のために広告などで露出するもしくは、企業側からスカウト送付などでアプローチする等のサービスです。
エンジニア採用は非常に難易度が高いため、採用したい人材を明確にし、いくつかのエンジニア採用サービスを活用しながら採用活動を進める必要があります。
↓エンジニア採用の動向やよくある問題などについて紹介した記事はこちら↓
エンジニア採用とは？難しい理由やオススメの手法・サービスを紹介
エンジニア採用が難しい理由
エンジニアの採用の難易度が高い理由・原因を3つ紹介します。
転職市場のエンジニアよりも求人数が圧倒的に多い
エンジニア採用が難しい1番の理由は、転職市場にいるエンジニアの数よりエンジニアの求人数が圧倒的に多いためです。
どの業界でもエンジニアは人員不足となっており、そもそも選考を受けてもらうことすら非常に難しいです。
優秀なエンジニアは転職市場に出てこない
優秀なエンジニアは、転職活動を行う前から様々な企業からスカウトを受けていたり、転職を考え始めたタイミングで知人や友人から声がかかります。
優秀なエンジニアは転職市場に出てくることなく転職先が決まってしまうため、企業がどれだけ広告を打とうと優秀なエンジニアの採用は非常に難しいです。
外資やベンチャーのような水準の報酬を用意できない
日系の企業では、エンジニアだけの評価制度を設けている企業は多くないことや評価制度を分けていても他の職種との給与の差が大きくなりすぎないようにしていることが大半です。
どうしても外資やベンチャー企業のように高額の報酬を用意することができずに、高額な報酬の方に流れてしまいます。
エンジニア採用における母集団獲得の手法
エンジニア採用を行う上で、転職活動を始める前のタイミングで自社のことを認知してもらうことも必要です。
潜在層へのアプローチを行う母集団獲得の手法を紹介します。
エンジニア向けの勉強会開催
定期的にエンジニア向けの技術勉強会を実施します。
エンジニアは技術向上に熱心な人が多く、会社合同の勉強会や様々な会社が登壇するLTなども人気です。
エンジニア向けイベントへの登壇・出展
LubyKaigiのようにエンジニア向けの大規模なイベントに登壇したりスポンサードで出展することも1つの方法です。
大規模なイベントで登壇するためには、そもそも自社の実績も必要ですが、それを多くの人に知ってもらうには数少ない機会です。
技術系のブログ執筆
自社のエンジニアに技術系のブログを執筆してもらう方法です。
有益な情報ほど他の人にもシェアされやすく、定期的に更新することによって、開発に力を入れている会社だと認知されやすくなり、転職候補先の選択肢に入れてもらえる可能性が高まります。
技術職向けの会社説明資料の公開
技術職向けに切り出した会社説明資料を公開することも採用に良い効果をもたらすことがあります。
元々知らない会社であっても、業務内容や条件を知って、エントリーしてもらえる可能性があります。
自社の従業員の給与分布や昇給実績、福利厚生、働き方、使用ツールなどの情報を開示します。
エンジニア採用における応募獲得の手法
続いてエンジニア採用における募集要項への応募獲得の手法を紹介します。
求人広告出稿
求人広告出稿は、エンジニアの求職者が転職サイトを閲覧している際に、画面の上部の見えやすい箇所に情報を掲載したいり、画像や動画などを活用してより閲覧してもらいやすくなります。
多くの人に情報を届けたい際に使われる手法です。
人材紹介
転職エージェントから自社の求人情報や募集要項に当てはまる人を紹介してもらう方法です。
なかなか広告や自社からのアプローチでは面接が組めないという企業でも、転職エージェントから紹介してもらえれば、事前にある程度企業情報を知ってもらった上で面接を行えます。
その分手数料は高くなりますが、有効な手段です。
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングは、転職サイトに登録しているエンジニアに向けてスカウトを送付できる手法です。
なぜその人に声をかけたのか、どういうことに困っていて何をやってほしいのかを具体的に記載し、スカウトを送付します。
スカウトを送付することで、自社の求人情報に目を通してもらえる可能性が高まり、より選考を受けてくれる可能性が高まります。
この際にテンプレートでは送らずに、その人に合わせたメッセージを送ることが重要です。
転職フェア出展
一気に様々な企業が出展する転職フェアで直接話せる機会を作ることも有効です。
他の手法ではほとんどがオンラインですが、選考前に求職者と会えるのが転職フェアの魅力です。
リファラル採用
エンジニアの知人や友人の方もやはりエンジニアであることが多いです。
これまで一緒に働いた方や仕事を通して知り合った方などに自社のエンジニアをはじめエンジニアと繋がりのある従業員からメッセージを送ってもらう、紹介をしてもらうことも有効です。
副業からの社員登用
エンジニアはいきなり正社員で採用することは難しいので、まず業務委託などで関わってもらい、一緒に仕事をする中でタイミングを見て社員登用を打診する方法もあります。
最初に業務委託で業務を一緒にやることで、正社員として採用すべきか否かの判断もでき、かつ正社員になってもキャッチアップの必要なく即戦力で取り組んでもらえます。
エンジニア採用における手法の選び方
エンジニア採用を行う際にどの手法に取り組むと良いのかを選ぶ際の軸・ポイントを紹介します。
採用したい人材の要件
エンジニア採用における手法選択で1番重要なのが、採用したい人材の要件です。
エンジニアにも様々な種類があり、書けるコードも人によって異なります。
採用したい人材によって使うべき媒体は異なりますので、まずはどういった人材を採用したいのかを明確にしましょう。
自社のエンジニア組織の状況
採用活動で自社のエンジニアメンバーに協力をお願いできそうなのか、CTOは外部へのイベントや面接にも同席してくれるのかなど自社のエンジニア組織の状況次第で取りうる選択肢が変わります。
現場に協力は依頼しつつも繁忙期は避ける、協力してほしいことを明確に伝えるといったことが重要です。
採用にかけられるコスト・時間
採用にかけられるコスト・時間も非常に重要です。
コストが限られている場合は、マス向けの広告は出稿できませんし、場合によっては転職エージェントを使わずに自分たちで探すことが求められます。
また採用活動にかけられる時間が全くないのであれば、転職エージェントに依頼したり、外部の業者にスカウト送付をお願いするといったことが必要です。
入社希望日までのリードタイム
入社希望日が近ければ、すぐに面接を行えるようなサービスを利用すべきですし、一方でまだ先の予定であれば、母集団形成の方に力を入れるといった選択ができます。
いつまでに入社してほしいのかを元に逆算して施策を講じることが重要です。
エンジニア採用の主なサービス5選
Offers
Offersは、副業・複業したいエンジニアやデザイナーと企業のマッチングサービスです。
登録しているエンジニアは転職を考えていない人が多いですが、まずは業務委託で自社の仕事に関わってもらい、将来的に正社員への登用を打診することが可能です。
お互いにとって合う合わないを見極めた上で社員登用を打診することができますし、業務委託のまま仕事の依頼を続けることも可能です。
paiza
paizaは、ITエンジニア・プログラマー専門の総合求職・学習サイトです。
サービス内にプログラミングスキルチェックがあり、企業はその内容を見た上でスカウトを送付できます。
予めエンジニアのレベル感を把握した上でスカウトを送付できるダイレクトリクルーティングのサービスです。
Green
Greenは、IT/Web業界の求人・中途採用情報に強い転職サイトです。
掲載している求人もエンジニア・技術職が多く、エンジニアの登録が比較的多い求人サービスです。
転職ドラフト
転職ドラフトは、ITエンジニアを企業が年収付きで競争入札する転職サイトです。
エンジニアの経験やスキルを元に企業がオファーを行い、求職者はそのオファーの中から面接に進みたい企業を選択します。
オファーを出しても選考に進めるかは求職者次第ですが、経験やスキルを見た上でスカウトを送れるサービスです。
LAPRAS
LAPRASは、主にエンジニアの方向けにネット上のデータを収集してプロフィールを作成するサービスです。
ネット上に公開されているGitHubやQiita、Twitterなどのアウトプットをサービスが読み込み、独自のLAPRASSCOREに反映させます。
そのデータを元に企業はスカウトを送付できるという仕組みです。
登録者は必ずしも転職者ではありませんが、将来的に自社に入社してほしい人材に対してコミュニケーションを取れるサービスです。
エンジニア採用サービスを活用し、エンジニア採用を成功させよう
今回は、エンジニア採用を成功させるための手法やサービスなどについて紹介しました。
エンジニア採用支援のサービスを活用することによって、難易度が高いエンジニア採用をより前に進めやすくなります。
エンジニア採用支援のサービスも多くの種類がありますので、自社の状況や採用したい人材要件に合わせて使い分けることが重要です。
まずは下記サービス紹介資料をダウンロードいただき、自社で活用できそうか検討してみてはいかがでしょうか。
