社員教育とは？目的や種類・内容、実施までの流れまとめ
従業員が長く働き続け、活躍してもらうためには、社員教育は必須です。
会社の課題に合わせて、セミナーやeラーニング、1on1など適切な施策を実行することで会社の生産性が上がり、従業員もスキルアップを感じられます。
今回は、社員教育の目的や種類、実施内容、実施までの流れなどについて紹介します。
社員教育とは？
社員教育とは、企業が社員に対して生産性向上や意識改革を目的に、業務に必要な知識やスキルを習得する機会を提供することです。
日々の仕事ではきちんとした知識を体系立てて学ぶ時間や機会は少なく、レベルアップすることはなかなか難しいです。
企業がセミナーや研修、eラーニングなどの機会を提供したり、環境を整備することによって、社員が学習できる時間が生まれ、スキルアップや意識変革が期待できます。
社員教育の目的
社員教育の目的は、大きく3つ考えられます。
従業員の生産性向上・スキルアップ
社員教育を通して、業務に関わる必要な知識・スキルを習得してもらい、それを日々の業務に落とし込むことによって、これまでよりも生産性の向上が期待できます。
また、学んだことを着実に自分の力として蓄えていくことによって、従業員のスキルアップにも繋がります。
従業員の意識改革
セミナーや研修などを通して、自分に求められる仕事や役職の役割を再確認すること、もっと上のレベルを目指そう等の意識を改革してもらうためにも社員教育は実施されます。
ハラスメントやコンプライアンス違反の防止に関する内容であったり、業務に関する内容であっても、日々の仕事とは違った機会を提供することで、意識が変わるきっかけになります。
企業理念の浸透
社員教育には、会社として大事にしている企業理念や企業戦略を従業員に説明したり、従業員全員で何か同じことに取り組んだりする内容もあります。
こういった会社の考えを知ったり、手や足を動かすことを通して学ぶことによって、従業員に大事な企業理念や考え方を浸透させること、一体感をもたせることができます。
社員教育を行うメリット
社員教育を行うことによって期待できるメリットを紹介します。
人材が育成できる
社員教育を通して、従業員が新しい知識やスキルを習得することにより、人材が育成されます。
研修やセミナーの資料や自分なりのアウトプットを社内に展開することによって、参加できなかった方にも情報が伝わり、社内に知見が貯まっていきます。
ハラスメントやコンプライアンス違反のリスクが軽減される
社員教育で各種ハラスメントやコンプライアンス違反を防止する内容を実施することで、従業員もどういったことに気を付ければよいのかを理解できるため、リスクを軽減できます。
従業員のエンゲージメントが向上する
社員教育に力を入れることで、従業員も成長を感じられたり、会社からの支援に感謝することによって、従業員エンゲージメント向上が期待できます。
セミナーや研修で学んだことを実務に活かそう、さらに良い成果を出そうという気持ちになることが考えられます。
求職者にとって志望度を上げる要因になる
社員教育に力を入れていることは、学習意欲があったり、成長意欲の強い求職者に魅力的に映ります。
セミナー受講費を会社で負担してくれたり、図書購入制度があることで実務に関する書籍を読めることは従業員にとっては嬉しい内容の1つです。
社員教育の主な内容・種類
社員教育にも、内容は非常に様々で、職種ごとや役職ごとなど沢山の種類があります。
内定者・新入社員向け研修
内定者・新入社員向けの研修は、新しく社会人として入社する前に学生の時の意識から切り替えてもらうこと、基本的なビジネスマナーについて学んでもらうこと、内定者・新入社員同士で交流することを目的に実施されます。
内定式の後のタイミング、入社の1〜2ヶ月前、入社後などのタイミングで実施されます。
若手・中堅社員向け研修
若手・中堅社員向け研修は、入社後に配属が決まり、その職種に必要な知識やスキルセットを身に付けてもらったり、仕事全般で必要なファシリテーション能力やプレゼンテーション能力などを伸ばすことを目的に実施されます。
また、業務に直接関係しないことでも、会社のビジョンや理念を浸透させる目的でのセミナーを実施したり、コンプライアンス違反防止の研修なども行われます。
リーダー、管理職予備軍向け研修
組織の中でも管理職の手前までの職位になった方や、将来の管理職候補とした方向けに実施する研修です。
管理職ではないものの、数名の部下を率いていることもありますので、チームビルディングやティーチング、リーダーシップといった内容を受講します。
管理職向け研修
管理職向け研修は、新任の管理職やより上位の管理職への昇進を期待される管理職向けに実施される研修です。
チームマネジメントや人事評価、目標・進捗管理など管理職に求められるスキル・能力を高めるために実施されます。
社内マニュアル作成・ノウハウシェア
社内の業務に関するマニュアルを作成したり、仕事に関するノウハウをシェアすることも社員教育の1つです。
なかなか社内で仕事で上手くいった事例や業界のトレンド、お客様の声などを共有できている組織は少なく、社内wikiなどできちんとマニュアルやノウハウ集を作成し、社内の知見を貯めていくことは既存の従業員はもちろん、新入社員や異動した従業員にも非常に嬉しい施策です。
図書購入補助・セミナー参加補助
業務に関連する書籍の購入費用や社外セミナーの参加費用を補助する制度です。
書籍の場合は、体系的かつ分かりやすく情報が求められていることが多く、業務を進める際に手元に置いておき、必要な時に確認することができます。
社外セミナーは、従業員自身が自分にとって必要だと思った内容に参加できるため、従業員が課題に感じている内容に対して、知識やスキルを身に付けられます。
図書読了後に社内に重要箇所をまとめてもらったり、セミナー参加後に社内に資料やポイントをまとめてもらい、それを社内にシェアするような文化を作るとより効果的です。
社員教育の手段・方法
社員教育の主な手段・方法を紹介します。
集合研修・セミナー
研修・セミナーを受講する人が1つの場所に集まり、講師から直接話を受ける方法です。
全員で集まることで社内に一体感を生んだり、共通言語ができたり、直接講師に質問できるというメリットがある一方、全員で業務を離れてある程度の時間を確保する必要があります。
オンライン研修・セミナー
研修やセミナーをPC・スマートフォン等からオンラインで受講する方法です。
受講する場所を選ばず、遠方で開催されているセミナーにも気軽に参加できます。
現地にいる人との交流やワークショップが行えないというのがデメリットです。
社外研修・セミナー
社外の講師を招いたり他社が主催している研修・セミナーに参加する方法です。
その講義の内容に精通している講師が登壇するため、伝えるべきことが分かりやすくまとめられていることが多いです。
参加費が高額になることがあるため、目的や内容から受講可否を判断する必要があります。
eラーニング
録画された研修やセミナーの内容を、時間や場所を問わずに参加・視聴する方法です。
業務の隙間時間に好きな時間に視聴でき、閲覧状況や履歴もログに残ります。
参加ハードルの低さと講義の内容の豊富さが特徴の1つです。
OJT
OJTは「On the Job Training」の略で、実際の業務を行いながら先輩社員の指導を受けて、業務の内容を理解したり、業務を1人で行えるように習得する方法です。
新入社員や社内異動したばかりの際は、上司や先輩社員がついて業務についてまず理解し、徐々に慣れてもらうことで、独り立ちまでの期間も早まります。
Off-JT
Off-JTは、「Off the Job Training」の略で、職場を離れて社外のセミナーや講習会に参加し、業務に関するトレーニングを受けたり、知識やスキルを習得することです。
職場では得られない知識や経験を得ることができ、それを社内に持ち帰ることによって、さらなるスキルアップが期待できます。
メンター制度
メンター制度は、新入社員に対して先輩社員（メンター）がついて、業務に関する悩みや不安を聞いて、フォローを行う制度です。
他部署の先輩がメンターになることによって、同じ部署の人には相談しにくい内容についても話しやすく、必要なアドバイスを送ったり、必要に応じて社内の人を巻き込んでフォローを行うことができます。
1on1ミーティング
1on1ミーティングは、部下の成長を促すことを目的に定期的に上司と部下でマンツーマンの打ち合わせを行うことです。
部下から仕事やキャリアにおける悩みや課題を聞いて解決に導くことで相互の信頼関係を高める他、部下の行動や学習を促進するために行われます。
社員教育を実施する際の6つのステップ
社員教育を実施する際の6つのステップについて紹介します。
1.組織における課題を洗い出す
社員教育を実施する際に、まず取り組むべきことは組織の課題の洗い出しです。
「管理職のマネジメント能力が低い」「次期マネージャーが育っていない」「若手の独り立ちまでに想定より時間がかかっている」などとさらに細かい粒度で、誰が具体的にどういった課題を抱えているのかを明確にします。
2.社員教育における目標・ゴールを設定する
1で出した課題に対して、具体的にどういった状態を目指すのか目標・ゴールを決めます。
目標やゴールの置き方次第で、実行方法や手段が変わります。
3.社員教育の各種実施内容・方法を検討する
2で出した各課題に対する目標・ゴールを達成する手段や方法について考えます。
1度のセミナーで解決する課題なのか、会社の規則などを変更する必要があるのか、ツールの導入が必要なのかなどをできる限り具体的にしていきます。
4.社員教育の計画に落とし込む
3で洗い出した取り組み内容や実施手段から、年間もしくは中長期の数か年計画に落とし込みます。
いつ何を行うのか、どの順番で行うのが効果的なのかなどを考えながら、スケジュールに落とし込んでいきます。
5.社員教育を実行する
社員教育の計画に則り、まずは計画を実行します。
それぞれの施策が完了したら、従業員から都度フィードバックをもらうようにします。
6.社員教育の振り返り・改善を行う
実際に社員教育を実行して発生した課題や従業員からのフィードバック内容などを元に、振り返りと見直しを行います。
社員教育は1度実施して終わりではなく、毎年見直しながら、会社をより強い組織になるよう改善していく必要があります。
社員教育を実施する際に活用したいツール・サービス
社員教育を実施する際に活用したいツール・サービスを紹介します。
Schoo for Business
Schoo for Businessは、法人・企業向けのオンライン研修・eラーニング研修サービスです。
講師は、ビジネスの最前線で働くトップランナーで、200種類以上の研修パッケージを抱えています。
企業独自のオリジナル研修パッケージを作成することもでき、自社の課題に合わせたeラーニング研修を提供できます。
Schoo for Businessのサービス詳細情報はこちら
タレントパレット
タレントパレットは、採用、育成、配置、離職防止、経営の意思決定支援をワンプラットフォームで行えるツールです。
機能の1つとして、LMS(クラウドのeラーニング)機能を搭載しており、教材の作成から進捗管理、おすすめの講座のレコメンドなどを通してスキル向上を実現できます。
Wistant
Wistantは、マネージャーによる「マネジメント・アクションの実行」や、1on1・目標管理・フィードバック（評価）の運用と改善をサポートするオールインワンのツールです。
部下の成長を促進する1on1をより効果的に実施するために必要な機能が搭載されています。
Notepm
Notepmは、マニュアル作成、社内ポータル、ノウハウ共有、ドキュメント管理などナレッジやノウハウを一元管理できるサービスです。
テキストや画像、動画、資料などを記事化して体系立ててマニュアルや社内ノウハウ集を作成でき、従業員が自分で学習できるコンテンツが整備されます。
組織の課題を洗い出し、セミナーやツールへの投資で社員教育を実施しよう
今回は、社員教育の目的や種類、実施内容、実施までの流れなどについて紹介しました。
社員の成長は、従業員の主体性に任せるのではなく、会社から機会や費用の提供を行い、環境を整えることが必要です。
社員教育の計画を実行し、徐々に改善しながら運用していきましょう。
