メンタルヘルスとは？職場での対策やケアの方法、取り組むメリットを紹介

従業員に長く活躍してもらうために不可欠なメンタルヘルスケア。
労働契約法で従業員の安全に配慮する義務を企業は課されており、メンタルヘルスの対策を行うことが求められます。
今回は、メンタルヘルスの対策やケアの方法、取り組むことによる企業と従業員のメリットについて紹介します。

メンタルヘルスとは？

メンタルヘルスとは、心の健康状態を表す言葉です。
世界保健機関（WHO）は「自身の可能性を認識し、日常のストレスに対処でき、生産的かつ有益な仕事ができ、さらに自分が所属するコミュニティに貢献できる健康な状態」と定義しています。
詳細ページ：https://www.who.int/news-room/facts-in-pictures/detail/mental-health

心の健康状態は、幸福度とも強い関わりがある他、業務の生産性にも大きな影響を与えます。
メンタルヘルスの不調は、自分自身ではなかなか気付き辛いため、企業側はメンタルヘルスに関する問題の未然防止や早期発見を行う仕組みを整えるとともに、セルフケアの教育や情報の提供を求められます。

職場でのメンタルヘルス不調の主な原因

職場でのメンタルヘルス不調の主な原因としては、下記のようなものがあります。

人間関係

上司や部下、同僚などとのコミュニケーションや仕事でのフォローの有無などの対人関係によって発生する可能性があります。
セクハラやパワハラなどのハラスメントなどもストレスを感じる大きな要因の1つです。

オフィスや職場環境

オフィスや普段働く場所の立地や気温、湿度などの職場環境もメンタルヘルスに大きく関係します。
その他、休憩室や更衣室、トイレの有無や設備などもストレスを感じる要因になります。

仕事内容や求められる役割・期待

仕事量や内容、求められる質・役割などは普段の仕事を進める上で、ストレスを感じやすい内容です。

長時間労働

早朝や深夜労働、休日出勤などの長時間労働や休みを取れないことによって肉体的に疲労している状態も心の健康に影響を与えます。

企業経営におけるメンタルヘルス対策の重要性

企業経営においてメンタルヘルス対策が重要である理由を紹介します。

従業員の心身の健康を保つため

従業員が長く会社で活躍してもらうためには、心身の健康が充実していることは必須です。
従業員のメンタルヘルス不調を予防、早期発見するとともに、職場復帰やその後の支援をする仕組みを整えることが必要です。

従業員の生産性向上のため

メンタルヘルスは、業務の生産性に大きな影響を与えます。
個人がメンタルヘルスが不調の場合は、その人自身の業務の生産性が下がってしまう他、職場の同じチームの人間関係にストレスを感じやすい場合は、チーム全体の生産性が下がってしまう可能性があるため、個人と組織全体のメンタルヘルス対策を行うことが求められます。

業務のミスや事故を防ぐため

メンタルヘルスが不調の際は、ミスや事故の発生率が格段に上がります。
ストレスがある状態だと仕事上の事故発生が約2倍、上司・同僚からのサポートが少ない場合、事故発生が約2倍〜3倍発生するリスクが上昇するとされています。
参考：『基礎からはじめる 職場のメンタルヘルス 改訂版　事例で学ぶ考え方と実践ポイント』

注意力や集中力が散漫になり、普段意識していることができなくなったり、大事なことを忘れてしまう可能性もある他、それを周りが気付いたりサポートできる環境を整えることが重要です。

メンタルヘルスの悪化が及ぼす変化・影響

メンタルヘルスが悪化することによって、従業員と企業に下記のような変化や影響があります。

メンタルヘルス悪化による従業員の変化・影響

• 業務のミスの回数の増加
• 遅刻や欠勤の増加
• 夜眠れないことによる、業務中の居眠りの増加
• コミュニケーション量の減少
• 報連相の減少
• 休職や離職

メンタルヘルス悪化による企業の変化・影響

• 社内コミュニケーションの悪化
• チームの生産性の低下による売上・利益の減少
• 離職や休職者の増加
• 採用活動コストの増加
• 緊急度の高い事案の報告遅れや報告漏れの発生
• 企業イメージの低下

従業員と企業双方に悪影響が考えられるため、企業はメンタルヘルスケアや対策に取り組むことが求められます。

メンタルヘルスにおける4つのケア

厚生労働省は、職場のメンタルヘルスケアとして、下記4つのケアを推奨しています。
労働契約法の第5条では、「企業は従業員が常に安全で働きやすい環境で仕事できるよう配慮しなくてはならない」と定められており、継続的かつ計画的に実行することが求められます。

1.セルフケア

セルフケアとは、従業員自身が自らのストレス状態やメンタルヘルスの不調に気付き、対応することです。
セルフケアには、メンタルヘルスへの予防・発見・対応が含まれており、適切に対応するためにも企業側は従業員への情報発信や教育や研修の場を用意します。

また、自分自身のストレスやメンタルヘルスの不調はなかなか気付きにくいですので、ストレスチェックを実施し、定期的に自分のストレス状態を振り返ってもらうことも重要です。

2.ラインによるケア

ラインによるケアは、管理監督者(上司)が、管掌する部署の職場環境の把握や改善を行うとともに部下からの相談に乗ること、部下の休職からの復帰を支援することなどが該当します。
管理監督者は、部下からの相談を受けて対応するだけでなく、部下の様子を観察し、いつもと様子が違う際は、早期にサポートをすることが求められます。

3.事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフとは、メンタルヘルスケアの実施に関して企画や運営を担当する社内の産業医、衛生管理者、保健師、人事労務担当者などが含まれます。
事業場内産業保健スタッフは、職場のメンタルヘルス計画の策定・改善活動と個人の相談対応を主に担当し、その他、事業場外資源によるケアの窓口も対応します。

4.事業場外資源によるケア

事業所外資源とは、メンタルヘルスケアに専門の知識を有する病院やクリニック、産業保健総合支援センターなどを指します。
従業員が社外の人にメンタルヘルスに関する相談を希望する場合の面談やカウンセリング、復職への支援などをサポートしてくれます。

従業員が50名以下の企業では、各都道府県に設置されている産業保健総合支援センターの研修や面談の実施、ストレスチェック実施のサポートなどを無料で利用できますので、上手く外部のサポートも活用しましょう。

メンタルヘルスケアの3つの段階

メンタルヘルスは、予防・発見・復帰支援と3段階に分けてケアや対応を行っていきます。

一次予防：メンタルヘルス不調を未然に防ぐ

一次予防では、従業員がメンタルヘルス不調になることを未然に防ぐ取り組みです。
企業は、メンタルヘルスに関する情報提供や教育機会を提供し、メンタルヘルスについて正しい情報を理解してもらいます。
また、ストレスチェックや組織サーベイを活用し、職場内のメンタルヘルス不調の要因を特定し、要因を解消していくことによって、メンタルヘルスの不調を未然に防ぎます。

二次予防：メンタルヘルスの不調を早期発見・対応する

二次予防では、メンタルヘルスに関する問題を早期発見し、早期対応します。
メンタルヘルスの不調は、早期に発見し、早期に対応することによって問題がより深刻になることを防ぎます。
事業所内外で産業医や外部機関との面談の実施や管理監督者がいち早く不調を検知してフォローするなどの対応が求められます。

三次予防：メンタルヘルス不調による休職後の職場復帰を支援する

三次予防では、一度メンタルヘルスの不調によって休職したメンバーの復職を支援します。
休業中の連絡や焦りを緩和するためのケア、復帰前の社内調整や復帰後のサポートなど、休業中から復帰後に至るまで焦ったり無理をさせて再発や離職にならないためにもケアを行います。

メンタルヘルスケアに取り組むことの企業側のメリット

メンタルヘルスケアに取り組むことによる企業側のメリットとしては、下記のようなものがあります。

• 職場内の問題発見と改善によって働きやすい職場ができる
• ストレスチェックや組織サーベイによって会社の現況が可視化される
• 問題の予防、早期発見、対応によって従業員が定着・活躍できる
• ハラスメントや事故、ミスが減少する
• 上司や人事だけでなく、社内外のネットワークを上手く活用できる
• 従業員が仕事に集中でき、生産性の向上が期待できる

メンタルヘルスケアに取り組むことの従業員側のメリット

メンタルヘルスケアに取り組むことによる従業員側のメリットとしては、下記のようなものがあります。

• ストレスやメンタルヘルスの不調を自分で発見・対応しやすくなる
• 上司や同僚がメンタルヘルスへの理解があり、安心して働きやすくなる
• 何か問題が発生しても会社がサポートしてくれる安心感がある
• 一度休職しても、その後の復職をサポートしてもらえる
• ストレスチェックや組織サーベイを通して会社の問題を会社に伝えられる
• 職場環境が改善し、仕事により集中できる

職場におけるメンタルヘルスケア施策

職場において企業が取り組む主なメンタルヘルスケアの施策としては、下記のようなものがあります。

心の健康づくり計画の策定

心の健康づくり計画は、労働衛生安全法によって、計画の策定が企業に義務付けられています。
企業は、衛生委員会等で十分に調査や審議を行い、心の健康づくり計画｣やストレスチェック制度の実施方法等に関する規程を策定することが求められます。

心の健康づくり計画に盛り込む事項は、厚生労働省・独立行政法人労働者安全機構によって7点定められています。

1.事業者がメンタルヘルスケアを積極的に推進する旨の表明に関すること
2.事業場における心の健康づくりの体制の整備に関すること
3.事業場における問題点の把握及びメンタルヘルスケアの実施に関すること
4.メンタルヘルスケアを行うために必要な人材の確保及び事業場外資源の活用に関すること
5.労働者の健康情報の保護に関すること
6.心の健康づくり計画の実施状況の評価及び計画の見直しに関すること
7.その他労働者の心の健康づくりに必要な措置に関すること

参照元：厚生労働省「職場における心の健康づくり」

メンタルヘルスケアの体制の整備

メンタルヘルスケアの計画を策定するとともに、職場の改善や従業員の相談に乗るためにも社内外を含めた体制を整備する必要があります。
社内にメンタルヘルスケアの担当を設けることや衛生委員会の設置、社外のネットワークを作っておくなどの体制を整備します。

メンタルヘルスケアの教育や情報の提供

従業員が自身でメンタルヘルスのセルフケアを行ったり、管理監督者が部下に適切なフォローや対処が行えるよう、情報発信や教育機会の提供などによって正しい知識を理解してもらいます。

ストレスチェックや1on1での不調の検知

従業員が自分自身でメンタルヘルスの不調に気付いたり、管理監督者が部下の不調に気付けるよう、ストレスチェックや1on1を活用します。
1on1で定期的に会話を重ねることによって徐々にどういうところにストレスを感じやすいのかが分かったり、いつもと様子が違うことに気付いたりすることがあります。
定期的に観察し、本人では気付いていない不調に気付いたら、少し休んでもらったりシフトを調整するなど、内容に合わせてサポートを行いましょう。

組織サーベイを活用した職場のリスクの発見

組織サーベイは、組織や職場全体の中で何が問題なのかを発見するツールです。
従業員が不満に感じていることをデータで可視化することによって、何から優先的に対応をすべきかが分かりやすくなります。
また、職場の課題を解消することによって、従業員のストレスに感じる部分が減少していきますので、より働き続けやすい職場に変わっていきます。

希望者の産業医との面談の設定

従業員が産業医やクリニックの先生などと面談を希望する場合は、面談調整の窓口を担います。
また、従業員が希望しない場合でも長時間労働等でメンタルヘルスの不調の潜在的なリスクがある方は、面談を推奨するなどの活動も行います。

メンタルヘルス対策のポイント

メンタルヘルスの対策を講じる際は、下記のポイントに注意してください。

1.個人情報の取り扱いに気を付ける

メンタルヘルスの対策を行うなかで、非常に重要なのが個人情報の取り扱いです。
非常にセンシティブなものですので、下記のポイントに気を付けてください。

• 衛生委員会にて運用や個人情報の取り扱いについてのルールを設ける
• 個人情報の収集や管理・使用方法について従業員の同意を得る
• 個人情報は本人からのみ収集する
• 産業医や外部のクリニック等の第三者に個人情報を渡す前に本人の同意を得る
• 個人に紐づく健康情報や面談情報などを漏洩しない

2.安全配慮義務を遵守する

安全配慮義務とは、労働契約法第5条によって定められている企業が従業員の安全に配慮する義務です。
安全配慮義務には、従業員や派遣社員、社屋で働くパートナーや下請け企業の従業員も対象に含まれ、労働環境と健康管理それぞれに対応する必要があります。

具体的には、

• 安全衛生教育の実施
• 労働時間や休暇の管理
• ハラスメントの対策
• 健康診断
• ストレスチェックの実施

などを行う必要があり、安全配慮義務に違反した場合は、罰則が課される可能性があります。

3.職場復帰の支援は、手順に沿って行う

職場復帰は、当人が焦って復帰を急いだり、復帰後も無理をしすぎないように企業からフォローすることが重要です。
職場復帰に関しては、厚生労働省の「心の問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を参考に進めていくとよいでしょう。

「心の問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では下記の流れで職場復帰を支援します。

1. 病気休業開始および休業中のケア
2. 主治医による職場復帰可能の判断
3. 職場復帰の可否の判断および職場復帰支援プランの作成
4. 最終的な職場復帰の決定
5. 職場復帰
6. 職場復帰後のフォローアップ

本人の状態や産業医・主治医の判断、会社の実態に合わせて育成復帰を支援しましょう。

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メンタルヘルスケアに使えるツール・サービスの種類と活用方法を紹介

専用のサービスを活用し、従業員のメンタルヘルスのケアを行いましょう

今回は、メンタルヘルスの対策やケアの方法、取り組むことによる企業と従業員のメリットについて紹介しました。
メンタルヘルス対策は、しっかりと計画や運用方法を策定し、体制や環境を整えていくことが必要です。
また、メンタルヘルスのセルフケアを行うためにも、正しい知識やケアを行うための習慣作りが必要ですので、専用のサービスを上手く活用し、対策を進めていきましょう。
まずはサービス紹介資料をダウンロードいただき、自社で活用できそうか検討してみてはいかがでしょうか。